海外で武器になる知識とは

こんにちは、公認会計士のRyoheiです。

プロフィールにもある通り、私は今公認会計士としてオーストラリアで仕事をしています。

海外で働くことを漠然と憧れを抱いている人は多いのではないかと思いますが、私は、Accountingの知識は海外で働くための大きな武器になると思っています。

今日は、その理由を書いていきたいと思います。

-汎用性の高さ

ノンネイティブが海外で働くためには、言語がかなりハンデとなります。私も英語圏にいますが、英語力はネイティブと比べるとかなり低いですし、バチバチ議論する展開になると純粋に英語だけみるととても歯がたちません。

それでも一定の需要があるから、現地で働けているのであって、それは間違いなく公認会計士としての知識と経験です。

オーストラリアの場合、AASB (Australian Accounting Standards Boad)と呼ばれる会計基準を使っていますが、中身はIFRS (International Financial Reporting Standards)です。IFRSはご存知の人が多いと思いますが、EUを中心に国際的に使用されている会計基準です。

ちなみに、日本では、日本基準が存在しますが、一定数の主にグローバル企業がIFRSを任意適用しています。

平成30年11月末現在で、およそ200社（適用決定会社含む）。日本の上場会社数はおよそ3,600社ですので、まだ6%くらいです。

日本基準を知っている人であれば、IFRSの壁はそこまで高くないです。基準の差は存在するものの、会計のベースは一緒ですので、日本基準をベースに差だけキャッチアップすれば、仕事で使えるレベルになります。

私は、IFRSアドバイザリーも少し経験があり、基準にある程度の知識があったため、オーストラリアでもIFRSだからと言って困ることはありませんでした。

アメリカでもUS基準が存在しますが、これも主には他の基準と一緒なので、差だけキャッチアップすればOKです。

Accountingは世界共通の言語（各国による方言程度の差はある）なので、日本語で学んだ知識がそのまま他の国でも活かせる。

英語といった言語のハードルがあっても、Accountingの知識があれば、議論できますし、相手からの信頼も得ることができます。

-人手不足

どこのAccountingファームも人手不足です。日本の監査法人もリクルートにかなり労力をかけています。

私のいる事務所でも、コントラクター（契約社員）で繁忙期要員として採用しています。Accountingは、どの会社でも必ず必要であるため、会計士が一定数必要となってきます。

なお、上記であげた知識の汎用性の高さは、他の会社でそのまま活きますので、転職率もかなり高いです。私の同僚もどんどん転職していっています。それもあって、常に人手不足状態です。

-資格の取得

海外で公認会計士として働くには、なにかしらの資格がないと難しいです。私の場合は、日本の公認会計士の資格を持っています。

海外での就職を目標にするのであれば、日本の公認会計士は正直オススメはしません。目安となる勉強時間が3,000時間程度と言われており、勉強に集中する期間を１から２年程度は持たないと合格することが難しいからです。

また、帰国子女とかでなければ、語学の勉強も必要になってきます。例えば英語の勉強をしながら、公認会計士試験の勉強をするのは、かなり厳しいです。

ここで、海外志向のある人にオススメしたいのがUSCPAです。アメリカの公認会計士の資格で、日本でも受験可能です。勉強時間の目安は1,000時間程度と言われており、また英語での受験になるので、英語の勉強にもなります。

オススメと書きながら、私はUSCPAの資格は持っていませんが、USCPAの資格を持ってオーストラリアに渡ってきて、こちらで仕事をゲットした人は私の周りで多くいます。

なお、オーストラリアの場合は、USCPAからオーストラリアの資格にトランスファーできます。

まとめ

英語が不自由なノンネイティブにとって海外でネイティブに交じって働くことは相当なハードルです。結果、ワーホリで来た人は日本食レストランなどでバイトし、日本語の環境になってしまったりするとよく聞きます。

汎用性の高い知識は、ノンネイティブがネイティブと戦う上で必要になってきます。Accountingだけでなく、エンジニアでもなんでもいいと思うのですが、言語は、他の知識と合わせることで、効果が何倍にもなると思っています。

Ryohei